大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）科学情報・公共政策部門人間科学ユニットの研究グループ兼任の三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科）、日本医師会総合政策研究機構の森井大一主任研究員（大阪大学CiDER連携研究員兼任）、大阪電気通信大学情報通信工学部の小森政嗣教授（大阪大学CiDER連携研究員兼任）は、2019年12月から2022年3月までの大阪大学医学部附属病院（以下、阪大病院）来院者の手指衛生実施状況（図1）を観察し、新型コロナ禍により実施率が急増したこと、2021年10月以降は漸減するも新型コロナ禍以前よりは圧倒的に高い割合を維持していることを示した上で、こうした実施率の変化は、新型コロナの新規感染者数および死亡者数の推移とは関連しない一方で、新型コロナ関連ニュースの放送時間と関連があることを見いだしました。

研究の概要

手指衛生は、感染予防の「一丁目一番地」であるにも関わらず、一般市民はもちろん、医療従事者においても徹底することが難しく、長らく問題となっていました。阪大病院でも、「真実の口」キャンペーンなどを通じて実施促進に熱心に取り組んできましたが、新型コロナ禍はそれらの努力を圧倒的に凌駕するほどの「効果」を持っていました。また、今回調査したテレビの報道時間がそれに寄与していたことは、社会におけるマスメディアの役割を再認識させるものだと言えます。また、そもそも「人はどんな状況であれば規範を遵守するようになるのか」という、人間の社会行動の特徴を解明する手がかりとしても、貴重な知見です。

研究成果のポイント

• 2019年12月～2022年3月末の大阪大学医学部附属病院来院者の手指衛生実施状況を観察し、新型コロナウイルス感染症（以下、「新型コロナ」）禍による急増（5%→70％）を確認。その後漸減するもコロナ禍以前より圧倒的に高い割合を維持。
• 新型コロナの新規感染者数および死亡者数の推移は、手指衛生実施率の変遷と無関係。
• 新型コロナ関連ニュースのテレビ放送時間は、手指衛生実施率の変遷と関連。

本研究成果は、米国科学誌「American Journal of Infection Control」（オンライン）に、3月9日に公開されました。

Title

The impact of television on-air time on hand hygiene compliance behaviors during COVID-19 outbreak

Authors

Daiichi Morii, Asako Miura, and Masashi Komori

DOI

https://doi.org/10.1016/j.ajic.2023.03.001